Green Station / グリーンステーション

エコマーク商品総合情報サイト

JEA 財団法人 日本環境協会 監修
エコマーク商品検索   
エコマークについて グリーン購入法について 環境 / エコマーク制度 Q&A 環境用語解説 当サイト掲載企業 会社概要
エコマーク商品を探す
エコマークカテゴリー
エコマーク商品 / 紙類
エコマーク商品 / 文具・事務用品
エコマーク商品 / 機器類
エコマーク商品 / OA機器
エコマーク商品 / 生活用品
エコマーク商品 / 繊維製品
エコマーク商品 / 建築・土木資材、設備
エコマーク商品 / 防災用品
エコマーク商品 / その他商品
グリーン購入法カテゴリー
当サイトのご利用について
商品掲載について
利用規約
リンクについて
個人情報の取扱いについて
メディア掲載情報
サイトマップ
各サービスの登録方法
納入業者登録方法
見積会員登録方法
会員管理画面
納入業者様
見積会員様
環境用語解説【さ行】
 

再資源化
ごみを原料として利用すること。「再生利用」といわれることもある。具体的には、使用済み製品や生産工程から出るごみなどを回収したものを利用しやすいように処理し、新しい製品の原材料として使うことを指す。

再資源化部品
エネルギーを加え、形状または性状を変える部品。

サーマルリサイクル
廃棄物を焼却処理する際に発生するエネルギーを回収・利用すること。廃棄物の焼却熱は、冷暖房や温水などの熱源としても利用できる。

最終処分場
廃棄物は、資源化または再利用される場合を除き、最終的には埋立または海洋投入処分により環境中に放出される。最終処分は埋立が原則とされており、処分の大部分は埋立により行われている。最終処分を行う場所については、最終処分場の構造基準及び維持管理基準が定められている。最終処分場は、遮断型処分場、安定型処分場、管理型処分場の三つのタイプに分けられる。

再使用可能
ライフサイクルの中で想定された目的のために一定回数の繰り返し使用を行うことができるよう想定し、設計した製品または包装の特質。

再生建材原料名
再生材料の原料としては、鉱業・採石時の廃棄物、金属工業廃棄物、産業型廃棄物、都市型廃棄物、産業発生汚泥および都市ゴミや下水道汚泥等の生活・自然発生汚泥などがある。

再生材料
ポストコンシューマー材料およびプレコンシューマー材料からなる材料。

再生紙
一度使った紙を溶解して再生パルプとし、漉(す)き直した紙。最近では、OA用の再生紙も出てきて、品質は向上してきているが、まだ問題は 残っている。人手不足から回収業者が減ってきており、再生紙の利用を増やすには、効率的な古紙回収システムの整備等を進め、コストの低減を図ることが望まれている。

再生プラスチック
プレコンシューマー材料およびポストコンシューマー材料からなるプラスチック。

再生プラスチック原材料
ポストコンシューマー材料およびプレコンシューマー材料からなるプラスチック原材料。

再生PET原料内容
本類型のエコマークの下段表示では、ペットボトルを回収した素材(主にポストコンシューマー素材)から製造した商品を「PETボトルのリサイクル」、主にPETボトル以外のPETからリサイクルされた商品(主にプレコンシューマー素材)を「PETのリサイクル」と表記している。

再生PET樹脂
PETボトル等のポストコンシューマー素材およびプレコンシューマー素材の再生処理又は、ペレットを利用してリサイクルされたPET樹脂。

再利用
使用を終えた製品を、基本的には形を変えずに他の方法で利用すること。リユース(Reuse)と呼ばれる。代表的なものにビールびんがある。

砂漠化
砂漠周辺などで、過放牧、森林伐採、草原の農地化、塩類化などにより、乾燥地域が砂漠になること。

サマータイム
春から秋にかけて時計を標準時より1時間進める制度。地球温暖化対策の一環として、省エネと温室効果ガスの削減が見込め、ほとんどの先進国がすでに同じ制度を導入していることから、立法化の動きも進んでいる。経済産業省の試算ではサマータイム導入により、原油に換算して年間約60万キロリットルの省エネ効果があり、二酸化炭素などの温室効果ガスの排出を44万トン削減することが可能。また退社後や放課後の日没までの時間が伸び、余暇の充実にもつながると期待される一方、日本の場合通勤事情などから反対意見も多く、効果を疑問視する声もある。

産業古紙
産業古紙:原紙の製造工程後の加工工程(紙加工工場,紙製品工場,印刷工場および製本工場など,紙を原材料として使用する工場)から発生し,製品として使用されない紙。ただし,原紙の製造工程内で発生し,再び同じ工程内で原料として使用される紙は除く。

産業廃棄物
「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」に規定される廃プラスチック類で、事業者の責任において適正に処理されるもの。

酸性雨
一般に、水素イオン指数(pH)の値が5.6以下の降水。普通の雨に比べて酸性が10倍以上も強い雨。陸水の酸性化、土壌の変質、森林の枯死をもたらし、生態系に影響を与える。

残土
建設発生土とほぼ同じ意味で使われることが多い。再利用しにくい発生土の場合、産業廃棄物として適正に処理しなければならないが、残土や改良土という名前で偽装リサイクルされていることが問題に。また、建設系だけではなく汚染土壌や廃棄物処分場などが絡む残土も新たな問題となっている。

3R
「ごみを出さない」「一度使って不要になった製品や部品を再び使う」「出たごみはリサイクルする」という廃棄物処理やリサイクルの優先順位。「リデュース(Reduce=ごみの発生抑制)」「リユース(Reuse=再使用)」「リサイクル(Recycle=再資源化)」の頭文字からきている。

産業公害
事業活動に伴う被害のことで、工場から排出される排煙中の窒素酸化物、硫黄酸化物による大気汚染や酸性雨、工場排水に含まれる各種化学物質による水質汚濁、ダイオキシン・農薬など有機塩素化合物による土壌や海水の汚染、フロンガスによるオゾン層破壊など多岐にわたる。

シーベルト (Sv)
シーベルトとは、人体に照射されたときの放射線の量を表す実効的な単位です。生体が受けた放射線量が同一でも放射線の種類によって生物学的影響は異なるので、人体が放射線を受けた時、その影響の度合を計るものさしとして用いられる。

紫外線
波長が可視光線より短く、X 線より長い電磁波の総称。 近年、オゾン層破壊により紫外線が地表に降り注いでいることが判明し、人体に有害なものもあるため、その影響が懸念されている。

資源ごみ
再生利用可能なごみ。再生資源とも言われ、紙、鉄くず、アルミニウム、ガラスびん、布などがこれにあたる。再生利用可能な資源ごみを分別収集し、資源化している自治体もある。また住民や業者による資源ごみの回収も行われている。

資源有効利用促進法
資源の有効利用を促進するため、リサイクルの強化や廃棄物の発生抑制、再使用を定めた法律。経済産業省により2000年に制定された。企業が回収した製品などを再利用する「リサイクル」対策強化、廃棄物の発生を抑制する「リデュース」、製品や部品などを再使用する「リユース」の「3R」が新たに導入された。

自然エネルギー
自然現象としてのエネルギーを取り出して利用されるもので、太陽光や熱、風力、小規模水力、バイオマス、潮力、地熱、温度差などを指す。大気汚染物質など環境への負荷が大きい原子力エネルギーに対して、自然エネルギーは、こうした負荷を低減し、環境対策やエネルギー政策の一環として利用技術の開発が注目されている。しかしエネルギー密度が低く、コスト高や不安定であるなどの問題から、現在の生活様式を継続する需要をまかなえないなどの欠点もある。

自然再生事業
破壊された自然を取り戻し、健全な生態系を回復させる事業。例えば直線化した河川の蛇行化による湿原の回復、都市臨海部の干潟や藻場の復元、自然林の回復などがあげられる。2002年から国土交通省と環境省が自然再生事業を公共事業の一環として創設した。

シックハウス症候群
めまい、吐き気、頭痛などの症状で、住宅建材や壁紙、家具などに含まれるホルムアルデヒドやトルエンなどの化学物質が人体に影響を及ぼすとされているが、原因は究明されていない。新築のビルや学校、住宅あるいはリフォームしたばかりの住宅に入居した人がかかることがある。

室内空気へのオゾンの放出濃度 (mg/m3)
コピー機の使用時に排出され、人体に対して有害性が指摘されている環境汚染物質として、オゾン、スチレン、粉塵などがある。粉塵及びスチレンに関しては、現在流通している製品のほとんどの機種が問題の生じない範囲であると考えられるが、こうした環境汚染物質の排出量が極力低減されていることが望ましい。

地盤沈下
地下水や天然ガスの過剰な採取、または自然要因などにより、地表面が沈下する現象。

循環型社会
大量消費・大量廃棄型の社会に代わるものとして、廃棄より再使用・再生利用を第一に考え、新たな資源の投入を出来るだけ抑えることや、自然生態系に戻す排出物の量を最小限とする、このような循環型社会づくりは環境保全型の社会づくりの重要な柱のひとつであり、使えるものは再度使うこと、原料として再生できるものは原料に戻すことが当然のこととして行われる社会へ変えていく必要がある。

取水制限
雨量の著しい減少時などに河川からの取水量を制限すること。水資源が豊富とされる日本でも近年の異常気象が渇水に追い討ちをかけている。国や地方公共団体では、水に余裕のある地域からの水輸送、海水淡水化、雨水利用、水の再利用などに取り組んでいるが、我々が生活の中で節水に努めることが重要である。

シュレッダーダスト
廃車などを工業用シュレッダーで粉砕して生じるプラスチックやガラス、ゴムなど破片の廃棄物。軽くかさばるため膨大な量が発生し、深刻化する処理場不足などに対処するため、発生削減と有効活用方法の技術開発が急務となっている。

省エネ
石油・ガス・電力などエネルギー資源の効率的利用をはかること。改正され1999年4月から施行された省エネ法では、工場・事業所、建築物、機械器具に具体的な基準を設けて、合理化(省エネルギー)を促進すること、温暖化の原因とされる二酸化炭素の発生を抑制することなどが制定されている。

食品リサイクル法
食品製造時の材料くずや売れ残った食品、食べ残しなどの食品廃棄物を減らし、食品資源の有効利用を目的に、2001年に施工された法律。年間100トン以上の食品廃棄物を出す食品メーカー、流通業者、外食産業などに対して、2006年度までに食品廃棄物を20%以上削減したり、肥料や飼料として再生利用することを義務づけている。

食物連鎖
食物連鎖とは、食べる−食べられるという関係によってできる生物種間の関係を表す概念。食物連鎖によって物質やエネルギーが自然界を循環し、そのバランスが保たれることにより、生態系が維持されている。

処方構成成分
製品に特性を付与する目的で、意図的に加えられる成分をいう。製造プロセス上、不可避的に混入する不純物は含まない。

新エネルギー
資源量の枯渇や環境負荷低減などの観点から開発が進められているエネルギー。太陽光発電・風力発電などの再生可能な自然エネルギーだけでなく、廃棄物発電などのリサイクル型エネルギー、燃料電池などの新しい利用形態のクリーンなエネルギーがある。

水銀
メチル水銀が原因となって発症した水俣病に代表されるように、胃腸炎や強い腹痛、めまい、さらには知覚障害、運動麻痺など人体に様々な中毒症状をもたらす。現在は事業所などからの排水中の濃度については厳しく規制がなされている。

水質汚染
人間の生活様式の変化や産業の発達に伴い、有害物質が河川や海洋等に排出されることにより、水質が汚濁し、自然の生態系に影響を与えること。

水質汚濁防止法
公共用水域と地下水の水質を保全するため、事業場などから出る排水の水質を規制し、生活排水対策の実施を推進した法律。国民の健康を保護し、生活環境を保全することを目的としている。工場や事業場から排出される汚水および廃液により人の健康に係る被害が生じた場合、事業者の損害賠償の責任が定められている。

スクラバー
排気ガス洗浄装置のこと。水などの液体を洗浄液として、排ガス中の粒子を洗浄液による液滴や液膜中に捕集して分離する。洗浄集じん装置ともいう。

ストーカー式焼却炉
ごみをストーカー(ごみを燃やす場所。「火格子」ともいう)の上で移動させ、焼却炉上部からの幅射熱でごみを蒸発、乾燥、加熱し、燃焼させる構造の焼却炉。国内の焼却炉では圧倒的なシェアを占め、ストーカーの形や移動の方式により様々な種類がある。

スローライフ
現代社会のスピードと効率を優先する慌しい暮らしや働き方を見直そうという動き。これまでマイナスとされた「スロー」に価値を見い出し、自然と調和したゆったりとした時間を楽しみ、生活の質を高めようというもの。欧米では10年ほど前から、日本でも2000年頃から広がりはじめた。

生活排水
調理、洗濯、入浴など人間の日常生活に伴い公共用水域に排出されるもので、工場などから排出される産業排水と 区別されている。これら人間活動に伴い排出される有機物質、窒素、燐を多く含む排水が河川、湖沼、海洋に流入すると、その水系の自然浄化能力を越え海域が富栄養化となり、赤潮が発生したり、また水中酸素濃度が減少し魚類を死滅させたりする。「水質汚濁防止法」により産業排水については改善されつつあるが、生活排水については対策が進まず、平成2年「水質汚濁防止法」を改正し、下水道の整備、し尿と台所等の雑排水を一緒に処理する合併浄化槽など地域に応じた施設の改善、普及が進められている。

生態系
太陽光線、土、水、大気、生物の5つの要素が互いに関係し合いながら循環していること。人間生活の基盤となるものである。まとまりのとらえ方では、ひとつの水槽の中だけでも、地球全体を指す場合でもひとつの生態系と考えることができる。

生分解性
有機物が微生物により分解され、最終的に無機化されることまたはその難易性の程度。つまり有機物の構成元素である炭素、水素がそれぞれ二酸化炭素、水まで分解することである。

世界遺産
1972年のユネスコ総会で採択された「世界遺産条約」に基づいて、「世界遺産リスト」に記載(登録)された自然や文化のこと。締約国の初出金によって設立された世界遺産基金によって、世界遺産の保護・保全がまかなわれている。日本でも屋久島、法隆寺、熊野古道、厳島神社などが世界遺産として登録されている。

石炭灰(フライアッシュ)
主として火力発電所の微粉炭燃焼ボイラーの煙道で採取される粉じんのこと。

節水型トイレ
便座に座っている時間によって流水量を自動調整したり、飛行機のトイレのようにエアーと水を混合した用水で流したりなど、使用水量を抑制できるトイレシステムのこと。擬音装置が付いているケースも多い。また、水を使わないバイオトイレも節水型と言えるだろう。

ゼロ・エミッション
1994年から国連大学が提唱している考え方。異なった業種間協同で地球の限られた資源の使用効率を高め、廃棄物(エミッション)がゼロになることを目指すという考え方。

戦略的環境アセスメント(SEA)
事業を実施する前の政策、計画、プログラムなど事前段階で事業の環境影響を評価し、代替案の検討など環境配慮を確保するための手続きを明確化した環境アセスメント手法のこと。SEAとはStrategic Environmental Assessmentの略。計画熟度が高まった事業の実施段階よりも環境配慮の柔軟な取り込みがしやすいと期待されている。

騒音
工場・事業場、建設作業、自動車、航空機、鉄道などから発生する音が原因となる公害。環境基本法で定義されている典型七公害のひとつであり、騒音に対する人々の関心も高くなっている。

ソーラーエネルギー
太陽熱を利用したクリーンエネルギー。

総量規制
大気汚染や水質汚濁の防止を図るため、工場・事業場が集合し、ばい煙等の発生施設ごとの排出規制では環境基準の確保が困難である場合に、地域全体の排出総量を削減するために用いられる規制手法。

粗大ごみ
一般家庭から出される家具、家電製品、石油・ガス器具、自転車、寝具など自治体によって定められた重量やサイズ以上の大型ごみ。粗大ごみは年々増加しており、適正に処理するのが困難なものが多い。そのため生成可能な粗大ごみをリサイクルセンターに集めて希望者に譲る制度を導入する自治体も増えている。

 
 
 
▲ このページのトップへ


運営:(株)ファイン 監修:公益財団法人 日本環境協会 Copyright © 2007 Fine co., ltd. All rights reserved.
トップページ お問い合せ 記事一覧 記事一覧